Tradeviewとは？
2004年創業の海外FXブローカーだ。完全な「A-book」のブローカーとして知られ、NDD（ECN）方式を好む為替トレーダーから高い支持を得ている。ケイマン諸島金融庁の許可を得て営業している。
取引コストが驚異的な安さで取引の透明性が極めて高いため、短期間で売買を繰り返す「スキャルパー」からの人気が特に高いようだ。
Tradeviewの評価
| 取引の透明性 | 5 |
| キャンペーン | 1 |
| 取引コストの安さ | 5 |
| レバレッジ | 2.5 |
| 信頼性・安全性 | 5 |
| 総合 | 4 |
メリット
- レバレッジが世界最狭水準
- 71種類の取引銘柄
- 手数料も安い
- 完全なNDD方式
- 禁止行為や取引制限が無く、自由度が高い
- 35,000ドルの信託保全
- 口座通貨に日本円が選べる
デメリット
- 公式サイトが簡素
- キャンペーンやボーナスは無い
- ILC口座の最大レバレッジが200倍
- ILC口座の初回入金額が1,000ドル以上
- 強制ロスカット率は100%
Tradeviewの特徴
取引の透明性が高い
Tradeviewの一番の特徴は、「完全なA-bookのブローカー」ということだ。
もし、この点について不安なら、公式サイトのお問い合わせフォームからTradeviewに直接問い合わせてみると良い。Tradeviewから「当社はa-bookだ。」と明快な回答があるはずだ。ここでブローカーが虚偽説明をすると、最悪の場合には金融ライセンスに影響が出て営業停止処分となるので、絶対に嘘をつくことはないだろう。
ちなみに、B-bookを採用していたり、A-bookとB-bookを適宜切り替えたりしている某業者は、筆者がお問い合わせフォームで質問をすると言葉を濁して「弊社では、そのような用語は使っていない。」「社外秘なので答えられない。」などと回答してきた。
そもそも、A-book、B-bookとは？
簡単に説明すると、A-bookは「顧客の注文をインターバンク（銀行間取引市場）にそのまま流す取次業者」で、B-bookは「相対取引業者（＝ノミ業者の可能性あり）」だ。
B-bookの「相対取引」だと、ブローカーが儲かれば、その分の損失を顧客が負担する。その逆も然り。このため、FX業者は利益を上げる顧客を嫌い、「ストップ狩り」や「ノミ行為」を行っているといわれている。
ちなみに、日本のブローカーのほぼ全てがB-bookだ。「NDD方式」を謳っている業者であっても、実際にはB-bookの可能性があるので注意が必要だ。
A-bookのブローカーは、ノミ行為やストップ狩りといった不正行為で稼ぐことはないので、収入源は「スプレッド」と「取引手数料」のみとなる。
このため、TradeviewなどのA-bookのブローカーは広報にお金をかけることは難しく、顧客向けに大々的なキャンペーンを行うことは少ない。
ILC口座のレバレッジは200倍
人気の高いILC口座（ECN方式）の最大レバレッジは他の海外FXブローカーと比べると低めに設定されており、200倍だ。
ただ、筆者はこの設定に好感を持っている。最大レバレッジが高いということは、ハイ・レバレッジで「無理な取引」をしてしまう初心者が出てくるだろう。
特にB-book（相対取引）のブローカーは、ハイ・レバレッジの取引環境を提供することで、顧客の無理な取引（＝口座の破綻確率大）を誘っているとも取れる。
取引コストが劇的に安い！
取引回数が多ければ多いほど、Tradeviewを使わなければ絶対に損だ。有名為替ブローカーの中では、恐らくスプレッドが世界最狭なのではないだろうか。
例えば、TradeviewのILC口座なら時間帯にもよるが、EUR/USDのスプレッドが「0」ということも珍しくない。
特にスキャルピング系のEAは、スプレッドの大きさ次第で成績が大きく変わってしまうので、TradeviewのILC口座の利用を検討してみてはいかがだろうか。
公式サイトの情報量が少ない？
確かにTradeviewの公式サイトを見ると情報量が少ないと感じる。これは日本の金融庁から「日本人を対象に営業するなら、日本の金融庁の免許・許可・登録を受けるように。」との指摘を回避するため、あえて日本人向けのサイトを簡略にしているとのことだ。
Tradeviewの信頼性・安全性
日本人口座も金融庁規制の対象
金融ライセンスを取得していても、日本人向けのサービスでは規制対象外という海外FX業者は意外と多い。
例えば、親会社では海外の金融ライセンスを取得しつつも、日本人向けにサービスを展開する「ライセンス無しの子会社（関連会社）」を設立している場合もあるので要注意だ。
ところが、Tradeviewはケイマン諸島金融庁（CIMA）で金融ライセンスを取得しており、日本人の口座も同庁の規制対象となるので安心だ。
